フェムテックが創りだすウェルビーイングな未来

みなさん「フェムテック」という言葉を聞いたことはありますか？
近年フェムテックという言葉が、欧米を中心に注目を集めています。

フェムテックとは、女性（Female）と技術（Technology）を掛け合わせた造語で、女性が抱える健康問題を、テクノロジー（技術）で解決するサービスやプロダクトのことをいいます。近年では健康に限らず、女性の悩みや不安を解消するものも広がってきています。

フェムテックという言葉は、2013年にドイツの月経管理アプリ「Clue」のCEOであるアイダ・ティン(Ida Tin) 氏が、自身のサービスのビジネスカテゴリを称するためにつくった言葉です。フェムテックがサポートしている主な分野として、以下のようなものがあります。

これまで女性の性や身体に関する問題は、あまり触れられず、女性特有の健康問題に関する商品も、人目につきにくい売り場にあったりと、今までこの問題に関して積極的に解決しようという動きは見られませんでした。

しかし近年、フェムテック市場は、海外でどんどん拡大していて、2025年までに500億ドル（約5兆円）規模に成長すると予測されています。テクノロジーを活用して、女性特有の健康問題を改善し、QOL（生活の質）を上げるためのサポートをしようと、取り組む企業が欧米を中心に盛り上がりを見せ、日本でも様々な形で女性のニーズや健康問題を解決しようと注目されています。

フェムテックが盛り上がっている背景としてさまざまな理由があると思いますが、ここでは3つ紹介します。

フェムテックが注目される背景の一つとして、女性の社会進出があげられます。
「＃MeToo」 は、今まで沈黙されてきた問題（セクハラや性的暴行）を多くの人が、SNSを利用して被害を公表することで、世の中を変えていこうとする働きから生まれたハッシュタグです。ハリウッド女優や、著名人など様々な人が発信を始めたことによって、メディアでも話題になりました。そうして、女性の社会進出と同時に、今まで取り上げてこられなかった問題が可視化され、女性の声が少しずつ重要視されるようになってきました。

フェムテック市場の拡大の理由には、働く女性の増加により可処分所得※1※1すべての所得から、支払いが義務付けられている税金や社会保険料を除いた残りの所得で、自由に使える手取り収入のこと。が増加したこともあげられます。総務省の調査結果によると、働く女性が増加したことによって、収入も増加傾向にあり、収入に対しては、男性よりも女性の方が多くお金を使っていることがわかります。

またアメリカでは、働くシングル女性たちがつくる経済活動を、彼女を意味する「SHE」と、経済の「economy」をかけたことば、「SHEconomy」と名付けました。そして欧米では、女性の社会進出が進み経済力をつけたことで、女性による消費が増えたとして注目され始めました。

※1 すべての所得から、支払いが義務付けられている税金や社会保険料を除いた残りの所得で、自由に使える手取り収入のこと。

テクノロジーの進化も追い風となっています。「健康」という、人間誰もが共通する悩みにスポットライトを当て、女性特有の悩みにテクノロジーを活用することによって、より適切な解決法を提案する。今まで数値化されてこなかった女性の身体的データを手軽に記録することが可能となりました。またそれらのデータをもとに、研究や開発が行われ、より多くの課題解決へと繋げることができるようになり、今後フェムテックと医療や研究開発の連携は、さらに重要になってくると考えられます。

Clueは、フェムテックという言葉を作ったアイダ・ティン（Ida Tin）氏が運営する、ドイツのスタートアップ企業で、月経管理アプリを提供しています。次の生理はいつなのか、PMS（月経前症候群）※2※2PMS（月経前症候群）とは、Premenstual Syndrome の略で、生理3～10日位前に始まる、さまざまな精神的・身体的な不調のこと。 の予測に役立つトラッキング※3※3トラッキングとは、データを追跡することができる注目のアプリです。またカスタマイズ性が高く、細かい情報を記録したり、PMS前・乳房のセルフチェック（乳房の検査に適した日の通知）・ピルの服用などを知らせてくれる便利な機能もあります。

日本にも月経管理アプリはありますが、従来のアプリの多くは、女性が使うということからデザインがピンクやパステルカラーなど、柔らかいカラーを使用するイメージがある中、「ピンクを使用しないデザイン」として注目を集めました。

※2 PMS（月経前症候群）とは、Premenstual Syndrome の略で、生理3～10日位前に始まる、さまざまな精神的・身体的な不調のこと。

※3 トラッキングとは、データを追跡すること

2013年にNYで創業され、生理期間中でも従来の生理用品をつけずに生活できる下着を開発し、世界中から支持されています。「For People with Period」を掲げ、女性に限らずトランスジェンダー※4※4トランスジェンダーとは、性自認と身体的な性が一致していない方全般を指す言葉です。 一例とすれば、身体的な性が男性であり性自認が女性であり、その状況に違和感を感じているといった状況の方と考えられます。にも考慮したブランドを展開しています。

※4 トランスジェンダーとは、性自認と身体的な性が一致していない方全般を指す言葉です。 一例とすれば、身体的な性が男性であり性自認が女性であり、その状況に違和感を感じているといった状況の方と考えられます。

CORAは2015年に創業されたアメリカのベンチャー企業で、共同創業者の一人のモリー・ヘイワードは、2017年のフォーブス※5※5フォーブス（Forbes）は、アメリカ合衆国で発行されている経済雑誌である。隔週で発行され、金融、業界、投資、マーケティングなどのトピックについての記事を掲載している。また、技術、通信、科学、政治、法律などの関連記事も掲載している。 「30アンダー30」（30歳未満の重要人物）の小売り・Eコマース部門で選出されるなど、注目を集めています。生理用品のサブスクリプション※6※6サブスクリプションとは、「料金を支払うことで、製品やサービスを一定期間利用することができる」形式のビジネスモデルのこと。を提供していて、「毎月生理用品を買うのがめんどくさい」というような悩みを解消し、自分の生理期間や出血量によって、内容をカスタマイズすることができる仕組みになっています。100%オーガニックコットンを原材料とした生理用タンポンで、黒・白を基調としたスタイリッシュなデザインで人気を集めています。

※5 フォーブス（Forbes）は、アメリカ合衆国で発行されている経済雑誌である。隔週で発行され、金融、業界、投資、マーケティングなどのトピックについての記事を掲載している。また、技術、通信、科学、政治、法律などの関連記事も掲載している。

※6 サブスクリプションとは、「料金を支払うことで、製品やサービスを一定期間利用することができる」形式のビジネスモデルのこと。

「あなたのタブーがワクワクに変わる日まで」をビジョンに掲げ、日本では未発達のフェムテック市場を育てるコミュニティ＆スタートアップを展開、またオンラインストアで、オーガニック生理用ショーツや、生理カップ、セルフプレジャーグッズなどを販売したりと多岐にわたるフェムテック企業です。

卵巣年齢をセルフチェックできる日本初の検査キット。自宅で採血して血液を郵送し、自分の卵巣に残る卵子の数を、年齢に換算するというものです。卵巣年齢は、「卵巣の中に残っている卵子の数が、何歳の平均的な値と同水準か」を表すものです。卵巣年齢は、個人差が大きいのが特徴で、卵巣年齢は、妊活を開始するタイミングや、不妊治療の検討に役立ちます。

近年女性の活躍の場がどんどん広がり、働き方だけでなく多様な生き方が受け入れ始められ、今後さらに社会が大きく変化していくと考えられます。しかし今まで男性中心の社会であったため、女性特有の健康問題について考える機会が少なく、女性特有のサービスは数が限られていました。そして、その問題はいまだに解消されておらず、女性が社会で活躍する環境にはまだまだ課題がたくさんあります。例えば、企業の決裁者である管理職の女性の比率は少なく、女性の特有の健康問題については、病気ではないからというような理由で理解されにくい傾向があります。

フェムテックという言葉だけを聞くと、女性だけの問題と考える人も多いかもしれません。もちろん女性ならではの視点や、意見はとても重要だと思います。しかし本当に重要なのは、性の垣根なく誰もが考え問題を共有し、新しい価値観を生み出すことで、みんなが心地よい社会にしていくことなのではないでしょうか。

例えば、「妊活」という問題においてWHO（世界保健機関）によると、不妊の約半数は男性にもあると言われています。このようにフェムテックのサービスやプロダクトは、女性だけのものではなく、寄り添ってくれる男性たちにも実際に知ってもらう、触れてもらうことで必要性を理解してもらうことが重要になると思います。そうして、少しずつ女性の健康問題についての理解が深まり、女性に優しい社会は結果として、男性にも優しい社会になるということに、少しずつ理解してもらえるのではないかと考えています。

また、海外の企業では福利厚生で、フェムテックのサービスやプロダクトの導入を実施しているところもあったりと、今後さらに活動を強化していくと考えられます。しかし、日本は海外に比べると、まだ伸び悩みをみせているのが現状です。その要因の一つとして、男女格差（ジェンダーギャップ）の国別ランキングで、日本は153カ国中121位と、日本はジェンダー問題に対して、全体的に意識が低いということが影響しているかもしれません。性差なく暮らし、働くためには、女性の課題を個人が解決するだけでなく、男性や企業側も理解していく必要があるのではないでしょうか。一人一人が自分のカラダ・ココロに向き合い、知るきっかけとしてフェムテックのプロダクトやサービスがもっと広まってほしいと思っています。

フェムテックという言葉は、今はまだ日本で聞き慣れない言葉かもしれませんが、少しずつ浸透し、積極的にフェムテックの取り組みが行われています。今後さらに新しいサービスやプロダクトが市場に出回り、多くの人の目につくことで、社会全体で解決していこうという意識が広まることを期待しています。

フェムテックを通じて社会全体の意識が変わることで、誰もが自分らしく、幸せに暮らせる世の中になって欲しいと願っています。

出典
https://ampmedia.jp/2020/01/31/femtech-2/ https://www.weforum.org/reports/gender-gap-2020-report-100-years-pay-equality https://portal.genryoubank.com/neovege/research/